被害者の業績が落ちたらパワハラという判断基準が正しい。
パワハラの本質的な名前は業務妨害であり、
そもそもパワハラという言葉がおかしいのである。
部下は上司に逆らえないからパワハラとして
取り締まろうとしているが、それは面接教育で
上司の言うことは絶対服従という社会にさせたからであり、
本来なら上司が間違っていたら反論しても良いのだ。
そして年功序列の社会がクビになるのが怖くて
上司に逆らえない社会を作っただけなのだ。
ただ親や家族は生活費圧力があって命にかかわるので、
パワハラとしての厳罰化は必要なのだけど、
会社はクビになっても他の会社に転職したり自営したりという
道もたくさん開けているので上司に逆らっても問題は無い。
パワハラはいくらパワハラをやめようと運動しても
ずっとパワハラは訴えられるだろう。
なぜなら上司が自分がパワハラをやっていることを知らないからである。
時代の流れによってパワハラの被害感覚も変わってきているのに、
上司は昔の思考のままなのでパワハラに気付かないのだ。
今は派遣時代で、部下も上司も仲間ではなく独立したライバルであり、
従属している会社も複数あり、会社依存が無くなっている。
そのため、パワハラの感じ方も時代の変化で変わってきている。
規則が変わったことを仲良し同士だけで回すこともパワハラだが、
仕事を細かく教えないこともパワハラだ。
今は口頭で説明しなくてもメールやクラウドで
細かく仕事を教えることができる。
それができるのにやらないと言うことは
被害者にとってはパワハラなのである。
そういうパワハラは業績にも大きく影響して、業務妨害が成立する。
乱暴に言うと要は昔のやり方でやっている会社は
すべてパワハラなのである。
