素晴らしい八百長文化で多数のメリットが生じる

今までは勝たないと個性は認められなかったが、
これからは八百長により負けても個性は認められる。
負ける個性も堪能できる時代なのだ。
企業は売上の分配により、特別に儲かる企業と
さっぱり売れない企業をなくして平等に売れるようにする、
これも八百長の一種でしょう。
従業員は不足している仕事を探して労働する体勢になるから、
ひとつの会社にいる期間が短く、仕事仲間という概念がなくなる。
知らない人同士が仕事をして、従業員はお客様になり、
上司はいなくなりコンピュータで管理や教育をするようになる。
こうなるとパワハラやいじめがなくなるという
隠れたメリットがあり、このメリットは非常に大きい。

競争から協力の時代へ・スポーツの八百長は協力の文化

今は競争は終わって協力になっている。
ある時期に予期せぬ商品がめちゃくちゃ売れる
売れ方をしている時代では競争では太刀打ちできない。
企業の枠を超えて製造を他社にやってもらったり、
人材を短期で入れ替えで行うやり方が一般化されている。
例えば人気ユーチューバーが特定の商品を使った
動画を流したら、突然、この商品がバカ売れしてしまうのだ。
記念日や行事で季節商品が一定期間バカ売れしたり、
そういう事態は避けて通れないでしょう。
そういう事態を想定しているから協力でしか成り立たないのだ。
また、同業者同士で売れる商品を分担しているのも今の現象のひとつだ。
売上の勝ち負けをなくし、どの会社も同じように売れるように
するということが協力によって行われている。
例えば烏龍茶はサントリー、緑茶は伊藤園、
紅茶はキリンっていう具合にだ。
スポーツの世界では一般に八百長と呼ばれる
勝ち負けの分担が行われている疑惑がある。
どの選手もどのチームも同じように勝ったり負けたりして
調整をして特別に強い人やチーム・特別に弱い人やチームを
作らないように協力して全員に同じ量、活躍させている。
勝負にはならないが、ファンの盛り上がりの平等化によって、
ファン全員が同じように喜ぶシステムが八百長なのだ。
スポーツビジネスではこの八百長は、ひいき選手やひいきチームが
全く活躍できずに盛り上がらないファンをなくす効果がある。
それにより全員が同じようにスポーツ観戦を楽しむことができる。
今じゃスポーツ観戦は勝敗よりも選手の格好良さを
堪能する時代なのだ。
八百長は時代の変化の中ではやむを得ないことだ。

良く恥ずかしさも無くそれができるねと感心してしまう

マスコミの恐ろしいところはマスコミが「日本人は死ね」と書くと
みんなが「日本人は死ね」という意見になってしまうところだ。
それで外国人のふりをして日本人を殺す手伝いをしてしまう。
自分の地位は差し置いて勝っているところを応援する格好悪さ、
良く恥ずかしさも無くそれができるねと感心してしまう。

親とマスコミは権力が強いので厳罰化が必要だ

権力の強い立場の人の厳罰化を求める。
親とマスコミは権力が強いので通常より厳しい罰則が必要だ。
親は子供がやりたいことを禁止したら処罰になったり、
子供の進路を強要したら処罰にする法改正が必要である。
親は生活権を持っていて、自力で生活費を稼げない人に
とっては大変怖い存在である。
親の生活権力は非常に強くて、親の手ひとつで子供を殺せてしまう。
親の手法次第で子供を中高年になるまで監禁して、
生活権力で脅して行動を制限して自力で生活費を稼げなくしてしまう。
だから親の厳罰化は必要である。
親子愛・家族愛などという非合理的なもので語るのはもうやめよう。

東京一極集中を加速さえる地方の意地

若者は地方よりも東京を選ぶのは地方はダメだからである。
何がダメかと言うと、意地を張って地方の特色を
貫こうとしているところである。
その地方の特色がダメと言っているのだ。
だから地方は東京の真似をして小さい東京を
作れば若者は地方に帰って来ると思う。
地方の特色で成功しているのは大阪のお笑い文化くらいのものだ。
東京はどこが良いのかでは、東京は何でもあるから良いのだ。
例えばお笑いしか無い大阪と違って、
東京は日本各地の特色が集まっている。
だったら地方も東京みたいに日本各地の特色を集めて、
「何でもある」状態にすればいい。
規模の小さい東京を作ればいいのだ。

外国人労働者受け入れの正しい姿勢

外国人労働者受け入れは「外国人にロボット的に穴埋めをさせる」
ではなくて「外国人に来てもらい日本を良くしてもらう」
というもので受け入れるのなら良いと思う。
日本人でできなくて外国人でできることならいっぱいある。
特に日本人は腰抜けで泣き寝入りされたりして
上司のやりたい放題状態なので、ここは外国人に
ガツンとやってもらってブラック労働やパワハラを
撃退してもらうのが良い。
外国人は規則を破ったり自分流でやったりするが、
そういうことはどんどんやってもらって、
会社や日本を変えて欲しい。

かつて民主党がやろうとしていた無能な政策

最低時給を上げるという政策は無能がやることだ。
最低時給を上げたら仕事を作らなくてはならない。
それに最低時給分働けるスーパーマンしか採らなくなる。
もともとじゅうぶん最低時給はあるのに、
それ以上最低時給を上げようとしていたのが民主党だ。
労働者は最低時給を上げて欲しいと言うのは当たり前のことで、
それをわがままと捉えずに日本を良くする意見と捉えた
民主党が無能だったと言うわけだ。
日本国民は日本を良くすることなんて考えていない。
わがままを政治家にぶつけているだけだ。
政治家は有権者にペコペコしていることを利用して
鬱憤を晴らしていただけである。
民主主義はそこですでに放棄・崩壊されていたのだ。

古い雇用のシステムだと今のすぐに辞める労働者に対応できない

会社を辞めるのは普通という考えで
雇用改革をしなくてはならない。
永続勤務を前提に雇用しているからうまく行かない。
そのためには仕事を教えるシステムを
動画やクラウドを利用してしっかり作ることが大切だ。
こうやって仕事を教える手間を省くことで、
辞められても打撃は無いし、求職時にあらかじめ
仕事を教わっていれば即戦力の求職者が来る。
そこで選考無しで全員採用して仕事量給にすれば、
選考でアピールとか適正とかでゴタゴタやるという
大きな無駄を省くことができる。
それで雇用契約の枠を外して、仕事が空いている
会社を調べるシステムを作って、仕事が忙しい会社に行き
仕事がある会社を転々とするスタイルのシステムを作ればいい。
将来はVRカプセルなどで実際に体を動かして
訓練や練習レベルの仕事を教えることができるようになるから、
そういうハイテクも積極的に活用すればいい。
また、仕事を教える教材も一般人に有料で何種類も売り、
教材を作った人や所属している会社に、
その売上金を還元するシステムが必要だ。